アメリカのニューヨーク市場は、世界中に影響を与える市場で、どこのマーケットとも必ず繋がっています。 アメリカの隣国である“カナダ市場”は、ニューヨーク市場と関連性があることで知られています。 カナダという国については、FX市場であまり触れる機会がないでしょう。 カナダという国、そしてカナダの通貨について学ぶところから、初めてみましょう。
目次
カナダ市場の特徴と傾向をしっかり学ぼう。
カナダはアメリカに隣接している国で、カナダドルという通貨ペアを採用しています。
カナダドルは、日本人にとってあまり馴染みがないかもしれませんが、国内FX会社でも、取り扱っている会社はもちろんあります。
カナダは、先進国の中ではあまり目立つ国ではありませんが、資源国としての一面も持っており、工業も盛んな国です。
GDPの成長率も悪化することなく、良好な経済状況を維持し続けている国の1つと言えるでしょう。
アメリカと隣接しているからと言って、アメリカと同じ国民性ではありません。
英語以外にフランス語も公用語として使用されています。
石油や天然ガス、鉱物の産出が多く、先ほども言ったように、アメリカとは全く違う国として認識しておくべきでしょう。
輸出先の経済の影響も受けますが、基本的にはそれほど大きくFX相場が変動することがありません。
カナダドルの取引量の少なさも、その原因の1つです。
日本経済とも関連性があり、日本で不足しているエネルギー資源を、カナダから輸入するという動きも出てきています。
現在FX市場では、カナダ市場に関する情報が少なく、日本人トレーダーはカナダドルを運用するのが難しい状況が続いています。
今後もし、お互いが貿易の対象国となれば、カナダ市場の情報はもう少し増えてくることが予想できます。
ファンダメンタルズと季節性要因以外は比較的落ち着いているカナダドル
カナダドルは、取引量も少ないことから、ファンダメンタルズと季節性の影響が、大きくFX相場に反映されることになるでしょう。
カナダドルのレートは、WTIという高品質な原油の相場と相関関係にあります。
WTIの需要が増えるのは、夏の時期なので、年始から8月ごろまでは、カナダドルのレートは上昇傾向にあります。
その後、WTIの需要期を過ぎてから、年末に向かって徐々に下降し始めるというのが、基本的な動きです。
あとは、原油と密接な関係にある中東の情勢も、カナダドルのFXレートに影響を与えるでしょう。
季節的な変動要因としては、ヨーロッパのディーラー、またはヘッジファンドの仕事サイクルが挙げられます。
5月は売りの動きが増える
カナダドルに限ったことではありませんが、FX取引の定石として、“5月の売り”というのは、格言として知られています。
カナダドルでもそれは例外ではなく、5月には売られる動きが増え、1度下降気味の様相を見せるときもあります。
またカナダでは、毎年7月1日を“カナダデイ”という祝祭日に位置づけているので、流動性が少し下がり、大きな値動きが出る可能背も若干上がります。
情報は少ないですが、カナダドル円で通貨ペアを組むのであれば、比較的素直にFXチャートが動く傾向にはあります。
ニューヨーク市場とカナダ市場の関係は、これからも続いていく可能性が高い
カナダ市場とニューヨーク市場の関連性があるのは、カナダが“アメリカに依存している国”だという原因が大きいです。
カナダドルの値動きに、ダイレクトに影響を与えるのは、最終的にアメリカの経済動向がほとんどです。
カナダの資源の輸出入先は、ほとんどをアメリカが占めています。
したがって、単純にアメリカ経済が好調であれば、カナダ市場も好調になっていくのです。
先ほども触れたように、米ドルに比べてカナダドルは、取引量が圧倒的に少ないです。
隣国であれば、お互いがお互いの経済状況に影響を受けてもおかしくなさそうですが、アメリカとカナダの経済力の差は歴然です。
どうしても、カナダがアメリカに付いていくような流れは断ち切ることができないのです。
そして経済動向以外にも、アメリカの経済指標は、カナダ市場にダイレクトに反映される要素でしょう。
世界的に見ても、アメリカの経済指標の力は強く、カナダはそれを自国の経済指標とするかのように、素直に連動します。
機関投機化による、大口のFX取引は極めて少ない市場と言えるので、個人のトレーダーが自由にFX取引をできる市場だというのは、カナダ市場のメリットだと言えます。
独自性が少ないとも言えませんが、こと値動きに関しては、アメリカの動向を総合的に捉えれば、キャッチできないこともありません。
このような情報があるとはいえ、まだまだ世界的に“難しい”と認識されることが多いカナダドルは、これからもアメリカ経済との関連性を保ち続けるでしょう。
カナダが自国で発表している、“BOC政策金利発表”などは、1度傾向を学んでおくべき経済指標でしょう。